研究者や学生による講演会、ワークショップ、情報フォーラム、会議、文化イベントなどが開催され、ドイツの各大学で4月半ばに日本週間がスタートしました。詳細
ドイツは1年前から国連安全保障理事会の非常任理事国を務めている。ペーター・ヴィティヒ国連大使が、世界各地の紛争、国連による取組みとその成果、さらに国連におけるドイツの貢献について語る。詳細
世界屈指のテクノロジー企業シーメンスは近年、環境ポートフォリオを徹底的に拡充する戦略を進めてきた。その甲斐あって同社のグリーンテクノロジー部門はいまや活況を極め、グループ総売上高の40パーセントを占めるまでになっている。詳細
アラブ世界ではいま、幅広い国民層に担われた政治変革要求の波が、チュニジアに始まりエジプトも呑み込む形で、怒涛のごとく各地に広まっている。ドイツはこれらの国々の民主化を、全力を挙げて支援していく方針だ。詳細
国際法学者でハンブルク国際海洋法裁判所 (ITLOS) 裁判官のリューディガー・ヴォルフルム教授に、海洋の科学的調査の自由、沿岸国の主権、北極圏における国際協力などについて聞いた。詳細
ドイツ政府は、海洋研究プロジェクトや気候保全戦略、津波早期警報システムなどを通じて、世界の海洋地域における気候保全を支援している。例えば、08年に立ち上げた国際気候保全イニシアチブによる、中進国・途上国の気候保全プロジェクトへの財政援助はその一例である。さらに、太平洋島嶼国の気候変動対応プログラムへの支援にも力を入れる。詳細
ことし10月、ベルリン日独センター(JDZB)設立25周年記念式典に際して、ヘルムート・シュミット元首相が講演を行った。過去に40-50回訪日歴のあるシュミット元首相は、高松宮殿下世界文化賞の国際顧問の一員として、今日なお日本との絆を保つ。以下に、講演の抄訳を紹介する。詳細
1860(文久1)年秋、プロイセンの東方アジア遠征団が江戸湾(現・東京湾)に来航し、翌61年には日本との間に修好通商条約を締結した。両国国交の始まりを標すこの出来事を記念して、日本とドイツは11年末まで、数々の「日独交流150周年」関連行事を開催する。記念事業などについて、駐日ドイツ大使フォルカー・シュタンツェル博士にうかがった。詳細